新築一戸建てでもローンは返せる？返済についての不安を一気に解消！

マイホームを検討する人なら、一度は新築一戸建てを夢見るものですよね。「どうせ住むなら新築一戸建てにしたい」、そう思っている人は多いはずです。

でも同時に「新築一戸建てはローンが不安」と感じて、二の足を踏んでいるのではないでしょうか。

今回はそんな人に向けて、新築一戸建てのローンの不安をひとつひとつ掘り下げて解説していきます！

新築一戸建てのローンは高額になりやすい

まずは多くの人が抱いている新築一戸建ての物件価格について見ていきましょう。

新築一戸建ては物件価格が高い

結論から言えば、新築一戸建ての物件価格は他に比べれば高くなります。

比較対象としては中古マンションや中古の一戸建てがありますが、その中では新築一戸建ての値段が高くなってしまうのはみなさん想像ができるでしょう。

実際、不動産は新築でなくなった瞬間から価格の下落が始まります。地価が大幅に上昇している地域や首都圏の好立地物件などでない限り、年を経る毎に右肩下がりに値段は落ちていくのです。

また新築一戸建ての場合、土地の整地や測量、建物完成時の諸々の検査など中古物件にはない作業や手続きが数多くあり、そのことも物件価格を引き上げている要因です。

新築一戸建ては購入の諸費用が多くなる

 新築一戸建てでは、さまざまな面で諸費用が増えてしまいがちです。

例えば登記費用に関して言えば、中古のマンションなどは売主からあなたへ所有権の変更を行う登記だけで済みます。
しかし、新築一戸建ての場合は土地と建物を合わせて変更しなければなりません。

建物自体も新築なので、まったく不動産登記がない状態から新たに建物の登録申請を行わなければならず、当然費用が多くかかってしまうのです。

さらに、庭付き物件の場合は外構エクステリアのために追加工事や必要なものの購入が必要です。
また、家具に関しても新築への引越しということで、これまで使っていた古い家具は心機一転買い換えようと多くの人が考えます。

その結果、当初の予定よりもさまざまな費用が膨れ上がってしまって、多めの住宅ローンが必要となる場合があります。

新築一戸建てのローンを無理なく返済するには

では、無理のないローンを組むために、知っておくべきことはなんでしょう。それは、自分に合った返済額の目安を知ることです。

ローン返済の目安を知ろう

まずは無理のない返済目安ですが、一般的に年収の25％と言われています。これは住宅ローンの審査に通る目線と言われる年収の35％に比べると、だいぶ低い水準になっています。

住宅ローンの審査に通ったから自分の返済能力は問題ないと思ってしまう人が多いですが、それは正しい考え方とは言えません。

なぜなら金融機関が見ているのは、あくまでも「返済に困らない金額かどうか」であって、無理のない返済額かどうかではないからです。

同じように聞こえるかもしれませんが、簡単に言えば金融機関の考え方は「返済できませんと言われないローン金額はいくらか」です。

つまり、あなたが今後教育資金のために少し余裕を持っておきたいとか、老後資金のための積立額は確保したいといった個人的な意向は全く入っていない判断基準なのです。

余裕を持って自分のやりたいこともしっかりとやっていこうと考えているのであれば、金融機関から提示された借入限度額は無理のない返済額ではないのだと覚えておきましょう。

生活費から逆算しよう

無理のない返済額は年収の25％とお伝えしましたが、あくまで目安です。先程お話しした通り、その人ごとの趣味や人生計画によってマネープランも異なります。そしてマネープランが異なれば、生活費だって変わってきます。

本当に無理のない返済をするなら、一度生活費を詳細にリストアップして、自分にはどれだけの支払い余力があるのかを確認するのをおすすめします。

無駄遣いや自分のお金遣いのクセも知ることができるので、生活を見直すきっかけにもなるはずです。

新築一戸建て購入時に使える補助金・助成金

最後に、住宅ローンを少しでも少なく抑えるために活用できる補助金・助成金のご紹介をしておきます。今回は、使える人が特に多いであろう3つを解説していきます。

すまい給付金

消費税増税で実質的に住宅価格が引き上げられたことへの対応策として打ち出された制度です。年収目安が775万円以下の人を対象に、一定の要件を満たした新築及び中古住宅を購入すると給付が受けられます。給付金額は最大で50万円となっています。

ZEH補助金制度

ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）とは、省エネ基準比20％以上を実現し、さらに再生可能エネルギーによって一次エネルギー収支ゼロを目指す住宅のことです。ZEHとして認定された物件であれば、「ZEH支援事業」という名目で最大55万円の補助金が受け取れます。国は2030年までに新築住宅のすべてをZEH基準以上とすることを目標に掲げています。そのため、今後もさらに支援体制の強化が期待できる制度です。

こどもみらい住宅支援事業

 これは2021年に新たに導入された補助金制度です。子育て支援の推進とカーボンニュートラル社会の実現に向けて創設されました。子育て世帯や若者夫婦が一定の要件を満たした新築住宅を購入した場合、補助金が受け取れるという内容になっています。補助金の額は、住宅の省エネ性能によって変わり、60万円から最大100万円まで補助されます。

まとめ

ここまで新築一戸建てを検討している人に対して、住宅ローン返済についての悩みや使える補助金制度などを解説してきました。マイホーム購入は人生の中でも１、2を争うビッグイベントと言っていいでしょう。ましてやそれが新築一戸建てとなれば、絶対に失敗はしたくないと誰もが思うでしょう。失敗しないための最大のコツは、しっかりと自分に合った住宅ローンを選ぶことです。無理のない返済をしていくには、まず自分の生活を見直す必要があります。金融機関から言われたローン金額を土台に考えるのではなく、本当に自分に合ったローンとは何かをしっかりと考え抜きましょう。そして、使える制度などの知識も十分に収集しておけば、ローンについて不安に思うことは何もないはずです。